内山悟志の企業IT相談室

前回の「サステナビリティの評価と見える化」では、 ITを活用した見える化の取り組みが求められると述べました。
今回は、ITを活用したサステナビリティの向上への取り組みについて述べたいと思います。
企業の活動をさまざまな視点からモニタリングし、PDCAのマネジメント・サイクルを回すことでレベルアップしていくことは、これまでの「見える化」の取り組みの延長上にあるものです。環境会計や環境報告書などの取り組みも、基本的には自社基準や目標を定めて、その達成状況をモニタリングし、報告・開示するものであり、見える化と同様の手法および情報システムで対応可能と考えられます。
一方、企業のサステナビリティを向上させるためにITを活用するという能動的な取り組みも着目する価値のある活動といえます。例えば、地球環境保全に対するITにかかわる取り組みとしてグリーンITがあげられますが、なかでも「ITによるエコ」は、ITにより「人の移動の削減」「モノの移動の削減」「省スペース化」「ペーパーレス」などを実現するものであり、サステナビリティを高める取り組みといえます。そのほか、ワークライフ・バランスの維持向上のためのモバイルやリモートアクセス環境の整備、自然災害やパンデミックにおける事業継続性を確保するための情報システム基盤の整備や災害復旧（Disaster Recovery）への取り組み、内部統制の強化を目指したワークフローの導入や、ID管理およびアクセス制御に関する環境整備など、持続可能な企業を支えるITは数多く存在します。
サステナビリティは、今後さらに企業経営における重要なキーワードとなることが予想されます。IT部門は、経営者、IR部門、コンプライアンス部門などからサステナビリティの見える化に対する要請を個々に受けて対応するのではなく、その評価範囲や指標について事前に検討し、全社的に整合性のある見える化の仕組みを提案することが求められるのではないでしょうか。